英語教育に関するニュース

英語力向上に努める小学校の先生たち

小学校で英語を教える先生の育成を自治体が後押し

学校によっては2018年度から始まっている小学校5・6年生の英語教科化。

英語授業に慣れない先生たちも、英語力を伸ばすために、これまで以上にがんばらなくてはなりません。
そんな先生たちの英語力の向上を図り、自治体が後押しを開始しているようです。新聞記事から見てみましょう。


教材で研修で 英語力向上

横浜市立A小学校の職員室。5月21日の放課後、W教諭はパソコンに向かっていた。

「What shape is it?(それはどんな形?)」......。パソコンから聞こえてくるネイティブの英語を聞き取り、発音を繰り返す。担任を務める3年の外国語活動で取り上げる英会話の練習だ。授業の準備段階で一度練習し、授業当日も再確認する。
W教諭が使う英語教材は4月から横浜市教委が作成。単元ごとに取り上げる英会話が収録され、各教員はパソコンで自由に学べる。

「練習を重ね、自信をもって授業をしたい。楽しんで英語を話す姿勢を示せば、子供たちも活発に発言する。それが英語好きにする第一歩」と同教諭。
廊下で外国人の英語指導助手とすれ違った時に、「Hi」などと話しかける児童も増えてきた。

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今年度から次期学習指導要領への移行期間に入り、外国語活動はこれまでの小学校5、6年から3、4年に前倒しされた。横浜市では独自に学校で1年から外国語活動を導入しており、A小学校では今年度、1~4年は20コマ(1コマ45分)、5、6年は50コマ実施する。

W教諭は放課後や休日、自主的に英語研修に参加し、中学校の英語免許の取得を目指す。校内で公開授業も行い、教員同士で改善点などを話し合った。同校校長は「教員の英語力の差が授業差となる。全教員が多忙な中で一定の英語力をつけなければならない」と語る。横浜市教委は今後、モデル授業の動画も作成し、各教員の英語力アップを支援するという。

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大阪市教委は今年度、高校の元英語教員ら4人による「英語授業力向上推進チーム」を結成した。6月から手分けして市内約290の小学校を巡回し、全教員参加の研修を行う。

研修内容は、児童の評価基準のほか、「読む・書く」活動の指導法、「教科書を開く」といった指示を出す際の英語表現など6項目から、各校が希望項目を選ぶ。年度内に各校で教員がモデル授業を行い、研修の定着度を検証するという。校長の一人は「大半の教員は英語力が不十分な状態でどう教えたらいいのか戸惑いがある」と打ち明ける。

文部科学省の2017年度の全国調査では、「実用英語技能検定(英検)準1級」以上の資格を持つ小学校教員は、TOEICなどの試験で同等の成績を取ったケースを含め、全体の1%(3590人)だ。



読売新聞 2018年5月25日 くらし 教育欄「学ぶ育む」教育ルネサンス<小学英語2>より


※参考:文部科学省 平成29年度公立小学校・義務教育学校(前期課程)における英語教育実施状況調査

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