英語教育に関するニュース

中学受験の英語入試事情

英語を入試の選択科目に加える中学校はここ4年で急増

小学校で英語が必須教科とされるのは2020年ですが、すでに中学受験では英語力が求められる傾向が強まっています。
受験科目に英語を含めている中学校は増加してゆく傾向にあります。
首都圏では、一般入試(帰国生入試以外)で英語を入試の選択科目に加える「英語(選択)入試」を実施した私立・国立中学校は、2014年には15校しかありませんでした。しかし、2015年には33校、2016年には64校、2017年には95校と急増し、2018年は112校の首都圏の中学校が英語入試を導入しています。

英語選択入試実施校2014―2018

※参考リンク:首都圏模試センター
2018年入試では112校が「英語(選択)入試」を実施!

中学受験での英語入試はこんな風に行われています!

英語を入試に導入している中学校は、様々なタイプの英語受験方法を設けています。
英語力を評価する場合は、会話力も重要になりますので、筆記だけに限定されない受験方法が実施されているようです。

英語入試を導入している中学校受験の試験科目は、大体下記のようなパターンに大別できます。
②のパターンの場合、英語を選択すると受験科目数が1つ減り、英語ができる受験生に有利な制度といえるでしょう。

【英語(選択)入試のパターン】
①国語・算数・英語の中から2科目を選択受験
②国語・算数・英語の3科目受験か、国語・算数・社会・理科の4科目受験どちらかを選択

また、英語に力を入れている中学校では、英語のみを試験科目とし、英作文と英語の面接のみという入試をを実施している場合もあります。

※参考リンク:首都圏模試センター
2018年首都圏「英語(選択)入試」実施校

小学校で英検を取得しておくとたくさんのメリットが!

英検などの資格の英語力の証明書を提出すると、中学受験や入学後の待遇が有利になる学校が増えています。
英検のWebサイトには、こうした学校のリストが公開されています。それによると全国59校の中学受験で英検資格をもつ小学生を優遇する制度があります。
英語力を客観的に判断する方法として、こうした民間資格試験を採用し、資格保持者を優遇する中学校は今後も増えていくとみられます。
下記では、優遇制度の事例についてまとめていますので、お子さんが小学校在学中での英検取得を目指している方はぜひ参考にしてみてください!

※参考リンク:公益社団法人 日本英語検定協会
入試優遇・単位認定制度

学科試験免除

英語力の証明書を提出すると、必要とされる受験科目を減らすことが出来ます。
受験のための負担を事前に軽減できるので、幼い頃から英語を始めていれば大きなメリットになるでしょう。

導入校の例:
横須賀学院中学校、同志社国際中学校、西大和学園中学校、工学院大学附属中学校、大阪薫英女学院中学校、甲南中学校、仙台白百合学園中学校、西大和学園中学校

判定優遇

英語力の証明を持つ子どもが、入試試験で他の子どもたちと同じ点数だった場合、特別に優遇されることになります。こうした制度を採用する中学校は、はっきりと「合否判定の際に考慮する」と表明しているので、英語が得意であればより合格ラインに乗りやすくなるでしょう。

当然ながら、通常の科目(国、数、社、理)にはこうした証明はありませんので、試験当日にしっかりコンディションを整えて本番の試験を受けるしかありませんが、英語だけは入試とは別に、事前に時間をかけて何回もチャレンジして英語力証明を取得しておくと、それが受験に活かせるので非常に有利です。それには幼い頃からの積み重ねが重要ですが、子どもの頃から英語力をつけておくことが受験で有利となるのは間違いないでしょう。

導入校の例:
横須賀学院中学校、聖隷クリストファー中学校、名古屋経済大学高蔵中学校、山陽女子中学校、聖徳大学附属女子中学校、昭和女子大学附属昭和中学校

点数加算

英語力の証明があれば自動的に、英語の試験結果に10~30点が加点されます。

導入校の例:
西武学園文理中学校、郁文館中学校、大阪学芸高等学校附属中学校、大阪青凌中学校、武庫川女子大学附属中学校、早稲田摂陵中学校、青翔開智中学校、百合学院中学校、尾道中学校 、盈進中学校、長崎南山中学校

授業料免除

特待生として授業料が一部免除されたり、入学後に行われる語学研修に対する費用が支給されたりするというメリットがあります。

導入校の例:
如水館中学校、開星中学校、大阪学芸高等学校附属中学校、実践学園中学校

中学受験の今後はどうなるか?

2020年以降、英語が小学校で教科化されると、すべての中学校の受験に英語は組み込まれていくことになるでしょう。
小学校の時点での英語力の差が、中学受験の結果にダイレクトに反映されるようになってくるのです。
こうした制度の変化を見越して、乳幼児期からの英語教育への取り組みを検討してもよいかもしれません。


本記事は2018年1月時点の情報を元に執筆されています。
実際の入試科目や優遇制度などを確認する際は、各中学校の公式サイトなどを参照くださいますようお願い申し上げます。

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