共働き家庭の貯蓄額は○万円！専業主婦家庭とどんな違いが？

家計をやりくりするのは結構大変なもの。経済面を考えると、「やっぱり共働きの方がいいの？」と考えるママもいることでしょう。実際、共働き家庭と専業主婦家庭とでは、収入や貯蓄額にどのくらいの差が出るのでしょうか。

貯蓄額の差は年間19万円以上！

女性のための求人・転職サイト「とらばーゆ」が2016年1月15日に発表した調査結果をみてみましょう。調査対象は30代既婚の専業主婦562人、共働き世帯の妻409人。

貯蓄を含めた支出の合計額では、専業主婦家庭が267,982円、共働き家庭が311,596円となっており、共働き世帯の方が毎月4万円ほど多くなっています。週に数時間パートに出た場合、4万～5万円ほどの収入が見込めるため、その差が家計にも表れているようです。

では、貯蓄額の月平均額はいくらになっているのでしょうか。専業主婦家庭では4.4万円で、共働き家庭は6.0万円という結果になりました。その差は月1.6万円。単純計算すると、12ヶ月で19万円以上も貯蓄額に違いが出ることになります。共働きになると収入も増え、貯蓄も増えるというメリットは明らかなようです。

収入が増える分支出も増える？

しかし、別の角度から見ると、収入は月約4万円増えているのに貯蓄には月1.6万円しか回せていないとも考えられます。調査結果からは、共働き家庭では税金や交通費などに加え、娯楽費、交際費、食費、被服費なども、それぞれ数千円～1万円程度上昇している様子がみてとれます。

外に働きに出る分、使うお金が増えてしまうことは否めないでしょう。仕事で忙しくて家事に時間をかけられないために、お惣菜や外食を利用する回数が増え、食費がかさんでしまう傾向もあります。また、共働きで収入が増えたという安心感から、ついお財布のひもがゆるんでしまうということもあるようです。

また、マイホームや車、交際費などは、収入に余裕があるからこそ出費が多くなる項目です。「共働きだから大丈夫」とむやみに安心せず、家計の状態を常にしっかり確認することを忘れないようにしたいものです。

家計をやりくりするコツ

ではどのようにすれば上手に貯蓄ができるのか、気になりますよね。そこでポイントを3つに分けてご紹介していきます。

現状を把握する

始めに、現在の家計がどのような状態なのか、キャッシュフロー（お金の流れ）を把握します。月間収入をチェックする場合は、給与や報酬と合わせて手当や公的・私的年金、その他の収入などをプラスしていきます。次に月間支出のチェックですが、こちらは家賃や光熱費などの生活費に合わせ、医療費や教育費、交際費などもプラスしていきましょう。項目を明確にすることで、「何に費やしている金額が多いのか」と支出を可視化して確認することができます。

固定費を見直す

月間の支出額を見直すことで、節約方法を見つけることができます。特に毎月必ず出ていく固定費を抑えることで、その分浮いたお金を貯蓄できます。例えば、生活に欠かせないスマートフォンの維持費も、格安スマホなどに切り替えることで、毎月約数千円を浮かせることも可能です。

日々できることを実践

家計をやりくりするなら、できることからスタートしましょう。例えば、生活必需品などを購入する場合、安売りのセールをしている時にまとめて購入します。また、外食を控えて自炊をすることで、食費を抑えることができます。小さなことから支出を抑えることで、貯金貯蓄に回す分を増やすことができます。

家計のやりくりは、どのファミリーにも共通して必要となることです。また、「何のために貯蓄をするのか？」という目的を明確にすることで、モチベーションを維持することができます。

賢くやりくりして子供に投資！

上手に家計をやりくりすれば、共働きで増えた収入分を子供の教育費に回すこともできます。教育費はいわば子供の将来ための投資です。例えば、幼児期から英語学習を始めると英語が得意になり、子供の将来の可能性を大きく広げることができます。学校での授業や受験に有利になるだけでなく、留学や英語の語学力を生かした仕事に就くチャンスにも恵まれるかもしれません。

ただ、共働きだと子供の習い事教室への送迎がネックとなります。実際、仕事や家事に追われて子供の習い事につきあう時間がないと悩むママもいるようです。そんなときは家庭学習スタイルの英語教材がオススメです。家庭学習なら教室までの送迎が必要なく、時間や場所を選ばずどこでも学べます。また、絵本やDVDを見ながら自然に英語を覚える教材であれば、ママがつきっきりで教える必要もありません。これなら毎日ママやパパが忙しくても手軽に取り入れられそうですね！

※参考
とらばーゆ「覆面！　家計簿リサーチ　U29女子は共働きと片働きのどちらを選択すれば良いのか、家計から調査！」
調査名　：「生活・仕事」に関する調査
調査期間：2015年12月08日(火)～2015年12月10日(木)
調査方法：インターネットリサーチ（調査機関 株式会社マクロミル）
調査対象：30歳～39歳　既婚　女性　1,030名