公立高校入試で外部試験に英検導入の動き　英検は早期英語教育で取得できる！？

大学入試では、英語のテストに英検やTOEFL iBTなどの外部試験の導入が積極的に進められています。こうした入試における外部試験導入の流れは大学入試だけにとどまらず、高校入試においても同様の変化がみられます。今回は、最近の高校入試の動きと、乳幼児期からできる英語入試対策についてお届けします！

高校入試に自治体が外部試験を導入

今年8月、福井県は高校入試制度の見直しをし、2018年度県立高校入試の英語で、外部試験を導入して「話す」力を測定すると発表しました。外部試験には英検を活用し、英検3級取得で5点、準2級で10点、2級以上で15点が加点されます。通常の英語学力検査（100点満点）も実施し、この得点に対し、英検の取得級に応じて加点が行われます。（※1）

高校入試での外部試験導入はまだ例が少ないものの、こうした流れは今後さらに広がっていくとみられます。今回の福井県の例に先立って、すでに大阪府では、2017年度の府立高校入試から外部試験の活用を始めています。大阪府では、英検とTOEFL iBT、IELTSの3つの外部試験を導入。英検で準１級以上、TOEFL iBTで60点以上、IELTSで6点以上を取得した者には英語学力検査を100点満点の扱いにするとし、また、英検2級やTOEFL iBT40点では100点満点中80点の得点扱いにするというルールで英語学力検査と外部試験の運用が行われました。（※2）

（※1）高校入試制度の見直しについて | 福井県ホームページ
（※2）大阪府／大阪府立高等学校の英語学力検査問題改革について

入試で重要度を増す英語の「話す力」

文部科学省は今後の英語教育において、「読む・書く・聞く・話す」の4技能を測定して指導を改善する方針（※3）を掲げていますが、福井県が高校入試で外部試験を導入したことは、この4技能の中でも英語を「話す」力の底上げを特に重視していることが現れています。

入試問題や学校で行われている英語のテストは、筆記テストとヒアリングテストを組み合わせたものが主流です。こうした従来のテストでは、「読む」「書く」「聞く」の3つの能力の判定が可能ですが、「話す」力を評価することが難しく、生徒の英語力を正確に評価できないといった問題点が指摘されていました。また、学習面においても、試験対策として「読む」「書く」ばかりに力が注がれ、その結果生徒の「聞く」「話す」力がなかなかのびないといった面も課題にあがっています。

「読む」「書く」力にたけていても、「聞く」「話す」力が育っていないと、英語を使って人とコミュニケーションを上手にとることができません。グローバル化が急速に進む今、世界的な共通言語である英語はますます重要になっています。本当に使える英語力を身につけられるよう、英語教育の見直しが図られ、入試の形式にも大きな変化の波が訪れているのです。

（※3）外国語能力の向上に関する検討会（第1回）　配付資料［資料5-1］－文部科学省

受験勉強と外部試験対策、並行の難しさ

英検は3級で中学卒業レベル、準2級で高校2年レベル、2級で高校卒業レベル、準1級で大学レベルといわれています。中学校の英語の授業に加えて、外部試験対策として高校や大学まで範囲を広げてハイレベルな英語学習を行うのは、実際のところ、かなり大変な作業となります。

中学生の中には部活動に参加している生徒も多く、また、帰宅後に学習塾に通う例も少なくありません。ここでさらに外部試験対策として英語の先取り学習にチャンレジするのは、時間的にも厳しいという声が聞こえてきそうです。

そのひとつの解決方法として、オススメなのが早期英語教育です。

乳幼児期は時間的にも余裕があり、習い事を始めやすい環境です。幼児のうちから将来の入試を見越し英語学習をスタートすると、中学校や高校入試における英語学習の負担を分散することもできるはずです。

早期英語教育だからこそできること

乳幼児期は、子供が言葉を身につけるタイミングです。子供は周囲から聞こえる言葉を耳で聞き取り、口で真似をしながら自然に母国語を身につけていきますが、この時期に合わせて英語学習を行うと、母国語を吸収するのと同じように英語を覚えていくことが期待できます。

大きくなってから英語を学ぶと、英語に触れたときに日本語に訳してから理解するクセがついてしまいますが、乳幼児期から英語に親しんできた子供は英語を英語のまま理解し、感覚的に英語を聞いたり話したりできるようになります。また、聴覚が発達する時期に英語にたくさん触れると、「L」と「R」などの英語ならではの発音も上手に聞き分けられるようになります。

このように、乳幼児期からの早期英語教育は、「読む」「書く」技能ではなく「聞く」「話す」技能を中心に英語を身につけていきます。早期英語教育は、学校教育や入試で重みを増す「聞く・話す」力を育てる絶好の機会なのです。

早期英語教育で高校・大学レベル英検取得者、続々！

それでは、実際に早期英語教育を受けた子供の例を紹介しながら、その効果についてみていきましょう。

自宅英語学習教材の「ディズニーの英語システム」（DWE）のユーザーの中には、高校・大学レベルの英検を取得した子供たちがいます。

例えば、東京都の富所颯太くんと優太くん兄弟は、どちらも5歳の頃に英検2級に合格しました。英語を猛勉強したというわけではなく、DWEの教材である英語のDVDやCDをかけ流ししながら、毎日のように英語に触れながら育ったといいます。

岡山県の川上拓土くんは赤ちゃんの頃からDWEで英語学習を始め、小学校1年生で英検準2級を取得。英語で話すことが大好きで、地元の岡山後楽園で外国人観光客のボランティアガイドを行うなど、英語を生かした活動を積極的に行っています。

また、大阪府の恒田結人くんは1歳からDWEを始め、10歳で英検準1級に合格しました。英検準1級は文部科学省が「英語教員に求められる英語力」の水準としても定めるレベルで、小学生が取得したというのはまさに快挙といえるでしょう。

ご紹介した3人の子供たちのほかにも、DWEで英語を学び、英検を取得した子供たちはまだまだたくさんいます。この子供たちに共通しているのは、英語を勉強として捉えるのではなく、楽しみながら英語に触れているという点です。英語を話せることで人の役に立ったり、さまざまな人たちとコミュニケーションを楽しんだりすることを通じて、積極性や自信なども身につけている様子がうかがえます。

勉強と言えば「つらい」「面倒」といったイメージを抱くこともありますが、早期英語教育で英語の楽しさを実感しておくと、成長してから学校の英語学習に取り組むときも楽しく感じやすくなります。それに加えて、幼児期や小学生の頃に英検を取得しておけば、中学校に入ってから英語の外部試験のために学習時間を割く時間が節約できます。さらに、幼児期から英語のスキルを高めておくと、学校での英語の勉強が楽になったり、空いた時間をほかの教科の学習にあてたりといったことも可能になるでしょう。

子供のころから「ディズニーの英語システム」で英語を楽しんできた、東京大学法学部卒業の弁護士・川邉賢一郎さんにお話しを伺いました。

●中学、高校での英語の勉強はいかがでしたか？
中学校から高校までの6年間というのは、基本的に英語の成績で困ったことはまったくなかったですね。
もちろん、中学校や高校の教科書の内容に沿って、体系だってグラマーを学ぶなど、その辺はしっかり勉強しました。

ただ、英語の勉強には抵抗を感じることはありませんでした。
小さい頃から触れてきた英語のフレーズが頭に浮かんで「（教科書に）これ過去分詞って書いてあるけど、あのことじゃん」と、すでに知っていることを説明してもらうという感覚でした。

●お仕事で英語を使ったエピソードがあれば教えてください。
外国人のお客様の交通事故の案件を担当したことがあります。この案件では、法律は日本の法律を使い、取り扱う書類も全部日本語でした。ただし、そのお客様は海外企業の日本支社に出張で来ていたアメリカ人の方で、日本語がまったく話せないんですね。

そこで、僕がお客様に日本語の書類の内容を英語で説明したり、かかってきた電話の内容を通訳して英語で伝えたりと、英語を使ってサポートしました。

そのとき、その方に言われてすごくうれしかったのは、「社内にもいろんな人がいて、あちこちでたくさんの日本人と関わってきたけれど、君が一番細やかにコミュニケーションをとってサポートしてくれた」ということなんです。

●「ディズニーの英語システム」の良いところは何ですか？
ディズニーの英語システムは、「勉強ではない」という点だと思います。勉強だとどんなにイージーなことでも「ああ、勉強ってイヤだな」と感じてしまうことがありますよね。でも、ディズニーの英語システムは、本を読んだり、歌をうたったりと自然に英語に触れられるのがいいのかなって思います。

うちの娘は今、3歳半なのですが、シング・アロングの本を持ってきて「これを歌って」と言うことがあるんですね。僕も楽しく一緒に付き合えるので、いいなあと思います。

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教育への投資時期

『幼児教育の経済学』という本が、2013年にノーベル経済学賞を受賞したジェームス・J・ヘックマンによって書かれました。
ヘックマンはこの本の中で、「幼い頃から子供に対する教育的な投資を行うことが、最も効率的な投資である」と述べています。
彼は様々な統計データに基づき、幼児教育に関する、以下のような重要な傾向を明らかにしました。

・ 5歳までに行われる教育は、その後の学力だけでなく健康にも影響がある。
・ 親とのふれあいが足りなかった子供の脳は萎縮する傾向がある。

●幼児教育を受けたグループの方が経済的に恵まれていた
本書の中でヘックマンが主にふれているのは「ペリー就学前プロジェクト」の調査データです。
このプロジェクトは、アメリカ低所得者の58世帯の子供を対象として行われ、約40年間に渡ってデータが収集されました。
調査対象の子供は就学前に教育を受けたグループとそうでないグループに分けられ、40歳まで追跡調査し所得状況などを調べられています。

就学前に教育を受けたグループの子供たちは、幼児期に午前中に毎日2時間ずつ教室での授業を受けさせられ、さらに週一度の教師による各家庭への訪問により90分の指導が行われました。
こうした幼児に対する就学前教育は30週間続けられ、就学前教育の終了後、このグループの子供と、受けなかったグループの子供に対して、彼らが40歳になるまでの追跡調査が行われたのです。
その結果は大変興味深いものでした。

幼児教育が行われたグループは、特別支援教育（学習障害の児童を対象とした教育制度）を受けた割合が低く、月給・持ち家率等の経済的な面が、教育を受けなかったグループよりも良いものとなったのです。

●幼児教育は将来の心身の健康にも影響する
例えば、幼児に対する就学前教育に熱心な家庭で育った子供は、将来的に喫煙、肥満、麻薬、自殺願望等の様々な面で危険数値が低くなる傾向がみられます。
上記のような傾向が出る理由は、幼児教育に積極的な家庭は子供に積極的に関与しようとする傾向があるため、子供の知識意欲や学習意欲が高くなるためとみられています。
また、親とのふれあいが足りない子供と十分にふれあっている子供の脳を比較すると、親とのふれあいが足りない子供の脳は萎縮しており、未発達となっている傾向がみられます。

このような調査結果から、親が子供の就学前に積極的に教育に関わると、経済的・健康的に良い影響を子供に与えやすくなることがうかがえます。

●教育によって経済格差に立ち向かう
近年、日本においても「経済格差」という言葉が取り上げられる機会が多くなってきました。
実は日本の子供の貧困率は13.9％で、ひとり親など大人1人の世帯に限ると、50.8％となり、OECD諸国の中でもかなり高い水準となってしまっています(2016年の国民生活基礎調査より)。

こうした経済格差と教育格差の問題は密接に関係しているとみられています。なぜならば、貧困により十分な教育が受けられなかった子供たちがよい職に就くことができず、貧困が親から子へ連鎖するというスパイラルが存在するからです。この負のスパイラルは世界中で見られる、非常に深刻な問題です。

本書はアメリカでの大規模な社会実験結果を元に、「貧困問題には幼児教育によって立ち向かえるのではないか？」といったことを示唆しており、幼児教育を検討する父母にとっても良書となっています。

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